みなさん、こんにちは！
はみっく編集部のママライター・5歳と1歳を育てる２児の母、めぐです。
今回は子育てにかかる費用について総額や年齢別にご紹介していきます。
子どもが生まれる前に先輩パパママから「子どもを一人育てるのに3000万かかるらしいよ！」「小学生になると食費がすごいことになるよ！」とよく聞いていたので、実際どれくらいかかるのかと気になり調べてみました。
子どもが生まれてからは、医療費助成制度により病院代がかからないのはありがたいと思ったり、年齢が上がるにつれて習い事のレッスン代や食費が上がっているなと感じています。今回は、内閣府のデータ等を元に子育て費用についてまとめまてみました。
子育てにかかる費用の種類について
最初に子育て費用について見ていきましょう。
子育てにかかる費用には主に2種類あり、養育費、教育費があります。
養育費
養育費の内容は、衣類・服飾雑貨費、食費、生活用品費、医療費、子どもの携帯電話料金、おこづかい、お祝い行事関係費、子どものための預貯金・保険、レジャー・旅行費など生活にかかる費用を指すようです。
粉ミルク、離乳食、おむつ、書籍、おもちゃ、ゲーム、予防接種なども養育費になるそうです。
教育費
名前の通り、子どもの教育に関する費用を指していて、『学校教育費』『学校外教育費』『学校外活動費』の3つに分かれます。
このうち『学校教育費』は学内教育のために家庭から支出した経費、『学校外活動費』は塾や習い事などの費用を指します。
授業料、給食費、修学旅行の費用など学校にかかる教育費や習い事や塾、家庭教師にかかる費用などの学校以外での活動にかかる費用、そして家庭でやるワーク代なども教育費になるそうです。
出典：平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査 全体版
子育てにかかる総額費用の平均的な金額
皆さんは子育てにかかる、子育て費用の総額はどれくらいかかるのかご存知でしょうか。
まずは中学卒業までにかかる費用を予想してみてください！
学習塾や習い事に通わせるご家庭も多く、私立の中高一貫校なども人気のため、教育費は増加傾向にあるとのことです。
結果から言うと、0歳～15歳（中学3年生）までの年間に必要となる子育て費用をすべて足すと総額1,899万5,250円になるそうです。
皆さんの予想はだいたい当たっていましたか？
中学校卒業の義務教育終了まででも、思っていた以上にかかるのだなと感じました。
上記の子育て費用の総額は、回答した多くが公立の学校に通わせているご家庭だそうなので、私立の学校に通う場合は、さらに教育費が高くなります。
出典①：平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査 全体版
子どもの年齢別でかかる平均的な費用とその種類について
それでは、子どもの年齢別にかかる子育て費用平均とその種類について見ていきましょう。
「衣類・服飾雑貨費」「食費」の支出割合は、2歳以上で大きく変動しないようです。
まず、未就園児では一人当たり843,225円かかるようです。
0～2歳では生活消耗品費の支出割合が高いのが特徴で、支出額が年間約7～9万円にもなり、他の層の年間約2～3万円に比べると大幅に多くなっているようですね。
赤ちゃんが生まれると、必要なものの多さに驚きます。
例えばおむつ、おしり拭き、お手拭き、石鹸、保湿剤など。
我が家も子どもが生まれた時にベビーカーやチャイルドシートを購入しましたが、予想していた以上に高いなと驚きました。
また未就園児では「子どものための預貯金・保険」の支出割合も高く、0歳は出産祝い、内祝い、お宮参りなどの「お祝い行事関係費」の支出割合も高い傾向にあるようです。
《 参考にしたサイト 》
※古いデータも含まれるため最新の状況と異なる場合があります
幼稚園・保育園でかかる費用とその種類
幼稚園・保育園でかかる費用とその費用について見ていきましょう。
未就学児の一人当たり年間子育て費用は1,043,535円、
保育所・幼稚園に通う子どもでは、一人当たり1,216,547円になるそうです。
未就園児の子育て費用の内訳で金額が高かったのは「子どものための預貯金・保険」「生活用品費」でしたが、保育所・幼稚園児一人当たりの年間子育て費用のトップは「保育費」になります。
なお、保育費とは保育所・幼稚園等の保育料、月謝、給食費などを指します。
「一時保育料、ベビーシッター代など」の支出額が最も多いのは1歳だそうですよ。
そして、3～4歳は入園する子どもが多い年齢なので「保育所・幼稚園等の入園初期費用」と「保育所・幼稚園等の入園準備費」の支出額が多くなっているようです。
「保育所・幼稚園等の保育料、月謝、給食費など」は、3歳で年間の子育て費用は約19万円、4歳以上の年間の子育て費用は約 29万円にもなるそうです。
幼児教育無償化を反映し授業料分を控除した費用は、国公立の幼稚園の場合約45万円、私立の幼稚園の場合約95万円かかるとのこと。
小学校でかかる費用とその種類
小学生の子育て費用は、一人当たりの年間子育て費用は1,153,541円。
保育所・幼稚園児の子育て費用と比べると少なくなるという結果が出ているそうです。
小学生一人当たりの年間子育て費用のトップは「食費」。
また、「家庭内での食事代、弁当材料費(内食費)」に続いて、「子どもとの宿泊を伴う旅行費(家族旅行や帰省旅行を含む)」が子育て費用の割合で多くなっているそうです。
小学校に入学する時に学校用品だけでなく自宅の環境を整えたり、子供部屋を作るご家庭も多いかと思います。
小学1年生では、子ども用ベッドや学習机、本棚、子ども専用の空調・冷暖房器具などの「子ども用家具・家電」の支出額が他の年齢・学年より多くなっているそうで、子供部屋用に買い揃えたものが影響しているそうです。
学校以外での子育て費用も気になりますよね。
「学習塾以外の習い事の月謝等」の支出額は小学3年生の年間78,174円、小学4年生の年間78,804円がピークだそうです。
実はそれ以降は減少しているようですよ。
おそらく、習い事よりも学習塾に当てる費用の方が増えるからだと思われます。
小学生にかかる子育て費用として特徴的なのが「学習塾費」です。
学習塾費の支出額は小学1年生から多くなり始め、中学受験を控えた子どもも出てくる小学5～6年生で増えるそうです。
「学習塾以外の習い事の月謝等」と「学習塾費」の一人当たり合計額は、小学1年生で年間86,567円、小学6年生では約1.9 倍の年間162,174 円にもなります。
昔と比べると習い事や学習塾を早くから始める子どもが多いと子育ての先輩ママたちからよく聞きますが、子育て費用もやはり高くなっていくようですね。
国公立の小学校の場合約193万円、私立の小学校の場合約959万円かかるそうなのですが、小学校は6年間という長さもあり、国公立と私立の費用の差が顕著に表れています。
中学校でかかる費用とその種類
子育て費用が最もかかるのは中学生で、未就学児の約1.5倍にもなると言われています。
中学生の子育て費用は、一人当たりの年間子育て費用は1,555,567 円。
小学生と比べると、一人当たり約40万円多くなっています。
中学生一人当たりの年間子育て費用のトップは「食費」で、続いて「家庭内での食事代、弁当材料費(内食費)」「学習塾費」の順に支出割合が高くなっています。
成長期の小学生、中学生のうちが、食費が一番かかるという話はよく聞きますね。
学校外教育費は学習塾や家庭教師、家庭でのワーク代など学校外での教育にかかる子育て費用のことを言うようですが、学年が上がるにつれて「学校外教育費」の支出割合が高くなる傾向にあり、中学3年生では年間約 36 万円となるそうです。
学習塾以外の習い事の月謝等と「学習塾費」の一人当たり合計額は、高校受験をする中学3年生がピークとなっていて、年間 234,295 円となるそうです。
小学6年生の年間162,174 円と比べて約2.7 倍に！
また中学生の特長は「学校教育費」の費用の高さです。
中学1年生で年間約 33 万円、2・3年生は年間約25 万円となっています。
(余談として、子どもに携帯電話を持たせた場合は、利用料として年間1万円以上がさらにかかります)
また、ここでも国公立と私立で差があり、国公立の中学校の場合約146万円、私立の中学校の場合約422万円かかるそうです。
高校でかかる費用とその種類
高校でかかる費用について見ていきましょう。
公立高校で約137万、私立高校で約290万円が高校の子育て費用としてかかるそうです。
その中でも子ども一人当たり年間の学習費総額によると、公立高校で45.7万円、私立高校で97万円となっています。
やはり高校でも、国公立よりも私立高校の方が費用がかかります。
大学でかかる費用とその種類
最後に大学にかかる子育て費用について見ていきましょう。
自宅から通学した場合に必要となる年間の養育費は約88万円、それに教育費を足すと大学生の子育て費用となります。
国公立大学文系で自宅通学の場合で約829万円、私立大学の文系で自宅通学の場合で約1,003万円かかるそうです。
大学入学者の初年度納付金平均額は、国立大学で81.8万円。
私立大学文系学部で116.7万円、私立大学理系学部で154.5万円になるそうです。
大学にかかる費用は大学や学部により費用の差がとても大きくなり、下宿代などを含めるとさらに子育て費用がかかります。
子育てで使える助成金や給付金などの制度
子育てで使える助成金や給付金などについてまとめてみました。
子どもに関する給付金と言えば、「児童手当」「児童扶養手当」が有名ですね。
「児童手当」は中学生までの子どもを養育する親が対象で、年3回にわけて支給されます。
「児童扶養手当」はひとり親に対して支給されます。
子どもが病気や怪我で治療を受けた場合の制度は、利用したことがあるという方もきっと多いと思います。
「医療費助成制度」の助成内容は地方自治体によって大きく異なりますが、中学卒業または高校卒業までを助成する自治体がほとんどだそうです。
ありがたいですよね。
他にも「ひとり親家庭に対する医療費助成」「特定の疾病に対する医療費助成」などがあります。
そして出産、育児で受けられる給付金や補助金制度があります。
「妊婦健康診査費用補助」では、出産までの妊婦健診などの医療費を助成するお金、一児につき42万円支給される「出産育児一時金」や「各種支援金・奨学金」などがあります。
幼稚園や学校にかかる子育て費用の中では、令和元年10月からは幼稚園などの保育料が無償化されました。
そして令和2年4月からは国公立の高等学校の授業料が無料になるだけでなく、私立高校についても所得によって支給金額が加算されるようになったそうです。
子育てで使える助成金や給付金などの制度については、住んでいる市町村や親の収入により金額が変わるものもありますので、ぜひご自身の環境・状況と照らし合わせてホームページなどから調べてみてくださいね。
出典①：内閣府 児童手当制度のご案内
出典②：保険のぜんぶ
さいごに
いかがでしたでしょうか。
今回は子育て費用についてまとめてみました。
子ども一人の子育てに総額で約3,000万円以上はかかりそうだということがわかりました。
公立か私立どちらに通うかによって大きく差が出るようですね。
また教育費だけでなく、レジャーや食費にどれだけ使うか、習い事や学習塾に行くかによっても子育て費用が大きく変わるということもわかりました。
我が家でも、子ども達の将来を見据えてできるだけ早いうちから子育て費用について考えておこうと思います。
※上記は2022年12月に調べた内容となります。物価などの変動や制度の変更により記載の内容と異なる場合があります
